離島におけるメンタルヘルス対策

• 池上 文尋


• 6 6月 2017

離島の人口減少率は高く、特徴的なのが自然減少率よりも社会減少率のほうが高いということです。差は少しずつ縮まってきてはいますが、その背景には、若い世代が進学や就職のために本土へ渡るというケースが多いからだと言えるでしょう。

 

そのため、高齢化は急速に進み、中には5割を超えて半分が高齢者という島もあるくらいです。ほかの島々でもそのスピードは一層加速しており、決して他人事ではありません。

このような離島では本土と比べると、高齢の夫婦だけ、または子供が独立して本土に移住している、配偶者に先立たれているので独り暮らしをしている世帯などが増えてきます。

 

また、外から見ると島の中の住民の結びつきは強固なものに見えますが、ときには、それが逆効果となってしまうこともあります。

例えば、離島の住民同士は助け合って生活しているので、何かあった時にはすぐ手を差し伸べてくれるような環境にあります。しかし、裏を返せば、プライバシーがないということも意味しています。話題も少ないので、いつもとは違った変化があれば、すぐに伝わってしまうというのも良し悪しでしょう。

なんらかの理由で一度、心を閉ざしてしまったなら、離島という小さなコミュニティの中では引きこもりがちになり、悩みを話すことができる場もなくなってしまいます。さらに、高齢で体力を使わない日々が続くことで体調にも変化をきたすほか、うつ状態を発症して、ますます家から出ないという悪循環にも陥ります。

 

日常生活だけではなく、離島で働く人たちについても同じことが言えます。

規模がある程度大きい企業であれば、定的的にメンタルヘルスに関わる対策などを行っていますが、そもそも、離島では従業員を多数抱えるところはほとんどありません。むしろ、事業場規模が10人未満というところの方が圧倒的に多くなっています。

 

そのような状況を踏まえて、メンタルヘルスに関わる取り組みを始めようとしている島がいくつかあります。例えば、沖縄県の宮古島ではメンタルヘルス対策のセミナーの実施や、うつ病を抱える人に対する生活の質の向上などを目的としたリハビリを目的にも着手しています。

 

こういった取り組みが実を結び、メンタルヘルス対策が不要となるくらいの社会が実現できて欲しいと思います。