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離島やへき地での買い物弱者を救う取り組みをご紹介します

離島やへき地には、素晴らしい環境がたくさんあります。その一方で、交通手段や物品を購入できる場所は少なく、何かと不便に感じることも少なくありません。特に、食料品や日用雑貨などは暮らしを支える必需品ですので、できれば気軽に購入できる環境が望ましいですよね。

普段の買い物や日常的なサービスを受けることができない状況にいる人々のことを表す言葉に、買い物弱者があります。

なぜ、買い物弱者となってしまったのか。
それは、人口が少なくなってしまったために近くのお店が閉店してしまった、高齢になって車の運転ができず交通事情が良くないなど、様々な理由が考えられます。

そのような買い物弱者を少しでも減らそうと、全国的に数多くの取り組みがなされています。

●北海道の離島を支えているセイコーマート

北海道には、セイコーマートというコンビニがたくさんあり、その数はなんと道内一位の1,000店舗を超える勢いです。

セイコーマートは利尻島や礼文島といった離島地域にも積極的に出店し、生鮮品や店内調理したお弁当などを提供することで、地域の重要なお店として活躍しています。

●奄美大島周辺にて買い物弱者を救っているヤマト運輸

奄美大島を中心とした奄美諸島には、数々の島があります。魅力的で観光客も多いのですが、十分に恵まれた交通事情とは言えません。高齢の方々の増加も相まって、行きたいときにいつでも買い物ができるというわけではないのが実情です。

そのため、ヤマト運輸が地元店舗と一緒に欲しいものを届けるというサービスを提供しています。

●商品を載せた車が走るコープの取り組み

コープとも呼ばれる生活協同組合には、組合員がみんなで運営して利用し、暮らしを支え合うという考え方があります。それを裏付けるかのように、過疎化が進んだ地域や離島においても安心して買い物ができるよう、商品を載せた車が移動店舗として各地をまわっています。

例えば、コープやまぐちでは「コープおひさま号」が山口県内の各地を、離島を多く抱える長崎県のララコープも、多少手数料はかさんでしまいますが離島まで食品や日用品を届けてくれます。

離島やへき地であっても医療が受けられるようにすることと同じく、住民が住みやすい環境になるためには必要なものが手に入るということも大切な部分です。自治体や民間も含めて、より多くの取り組みが進んでいくことを願っています。

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